医療保険・病院

医師にかかるには

アメリカでは現在、医療制度改革が進行中です。改革案の実施時期や内容については、ニュースや新聞で報道されますが、医療制度を利用する場合には、事前に最新の情報を確認することをお勧めします。

アメリカの場合、救急の場合を除いて、日本のように飛び込みで病院や歯医者に行く、ということができません。

  • 定期健診や軽い病 – ご利用の保険会社が提供するパンフレットやウェブサイトで、かかりつけの医師を選び、予約をとります。かかりつけの医師となる、いわゆるfamily physician は、医師のリストのなかではGeneral Practitioner、Primary Care Doctor、Family Medicineなどに分類されています。
  • 専門医 – 専門科の医師にかかる場合には、別途予約が必要です。ご利用の保険によって、かかりつけの医師からの紹介(referral)が必要な場合、患者が専門医を選んで自分で予約をとってもよい場合があります。
  • 救急の場合には、病院のER(Emergency Room)に行くか、近くにあるその他の救急医療センター(Urgent Care CenterやImmediate Care Centerと呼ばれます)に行きます。

保険

保険のタイプには、大きく分けて2つあります。HMO(Health Maintenance Organization)はひとつのHMOがネットワークを形成し、被保険者はそのネットワーク内の医師や医療施設を利用します。専門医にかかるにはかかりつけの医師の紹介が必要で、選べる医師や医療施設の選択肢は限られますが、通常、自己負担額はもうひとつのタイプであるPPOに比べると低いようです。

PPO(preferred provider organization)も医師や医療施設のネットワークをもちますが、ネットワーク内の医師であれば、自分でかかりたい医師や医療施設を選ぶことができます。また、自己負担額が増えるものの、ネットワーク外の医療施設で治療を受けることもできます。そのぶん、上のHMOに比べると自己負担額は高めです。

アメリカでは一般の医療保険は民営化されており、数々の会社が存在します。会社勤めの場合、雇用主が保険会社と契約してその会社の保険を社員に提供します。国営の保険には、高齢者の医療保険であるMedicare、低所得者や身体障害をカバーするMedicaidがあります。

通常、4年制の大学に通うフルタイムの学生は、大学の医療保険に加入することが義務付けられます。親や配偶者の保険に既に加入済みである場合は、その旨、書類を大学に提供する必要があります。

自営業者やパートタイムで仕事をしている場合には、自分で医療保険を購入します。現時点では、保険を購入しなくても罰金を課されることはありませんが、今後、医療制度改革により、保険購入を義務付けられる可能性もあります。

歯科治療は、通常の医療保険とは別のカテゴリーに分けられており、一般の保険と歯科保険を異なる保険会社と契約する、といったことも少なくありません。

保険のカバー率とco-pay(自己負担額)は、保険会社、治療の内容、治療を受ける施設、処方された薬などによって異なります。自己負担のほかにdeductable(免責額)が指定されている保険もあります。例えば、deductableが500ドルの場合、被保険者は500ドルまでは自己負担となり、医療費が500ドルを超えた時点で、保険会社が一定の割合でカバーします。

薬・処方箋

処方箋無しで購入できる薬は、スーパーマーケットの医薬品コーナーやドラッグストアで購入できます。処方箋が必要な薬は、医師に記入してもらった処方箋をスーパーマーケットやドラッグストアの薬局に持って行きます。急ぎの場合など、医師のオフィスから電話やオンラインで、直接薬局に連絡してくれることもあります。処方箋薬をrefill(補充)するには、薬局のカウンターで依頼することもできますが、薬局の電話の自動サービスシステムを利用して、電話で依頼することもできます。

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日本語が通じる歯科医

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